ETFの中身が上位の数社に偏っていると、どうなりますか？

その数社の値動きが、ETF全体の値動きをほとんど決めるようになります。業種ETFを買っているつもりでも、実際には特定の会社を買っているのに近い状態です。

偏りの大きい業種ETF

17業種ETFの中でも、偏り方は業種によって大きく違います。

いちばん偏っているのは1622（自動車・輸送機）で、2026年7月の有価証券報告書では、トヨタ自動車（7203）1社で5割近くを占めています。1618（エネルギー資源）もENEOSホールディングス（5020）とINPEX（1605）の2社で7割を超え、1631（銀行）は3メガバンクで7割近くです。

反対に、偏りが小さいのは1619（建設・資材）で、最上位の大和ハウス工業（1925）でも1割に届きません。上位10社の顔ぶれと比率は、ETFのページ（1622・1619）に表で載せています。

チャートで見る

下のチャートは、1622の週足に、トヨタ自動車の株価を重ねたものです。2本の線はほとんど同じ形で動いていて、1622を持つことが、トヨタを持つことにかなり近いことがわかります。

偏りがあると何が起きるか

1つめは、1社の決算やニュースで、ETF全体が動くことです。1622なら、トヨタの決算や、トヨタに関わる出来事が、そのまま1622の値動きになります。

2つめは、業種の動きとETFの動きがずれることです。自動車業界全体が好調でも、トヨタだけが別の理由で下がれば、1622は下がります。

3つめは、分散の効果が小さくなることです。業種ETFは本来、1社の失敗の影響を薄めるための道具ですが、上位に偏っていると、その効果は限られます。

米国の業種ETFも同じ

米国のセクターETFにも、偏りの大きいものがあります。XLY（一般消費財）はアマゾンとテスラの2社で4割ほど、XLE（エネルギー）はエクソンモービルとシェブロンの2社で4割ほど、XLC（通信サービス）はメタとアルファベットで4割あまりを占めています。

どう使うか

偏りの大きい業種ETFを見るときは、上位の会社のチャートも一緒に見るのが近道です。ETFの動きの理由が、業種全体の話なのか、上位の1社の話なのかを分けて考えられるからです。

私はこう見ています

私は、業種ETFを見るときに、まず上位3社で何割を占めているかを確かめます。3社で半分を超えるなら、その3社のチャートも横に置いて見ています。

セクターを選んだあと、いつ入るかはテクニカル分析のチャートで見ます。チャートの見方は、姉妹サイト nyanvest の教科書「日足・週足・月足の使い分け」にまとめています。